現状に危機感を示す大橋・副理事長

4月単月では医業収益、医業利益ともに事業計画に届かなかった。税引き前利益のみ計画達成となったが、大橋・副理事長は補助金の影響を指摘。曜日(休日)がほぼ変わらない3月と比較し差が見られることや、5月の計画を挙げ「このままでは非常に厳しいと思っています」と危機感を募らせた。

各病院の医業利益率(単月)についても、全体的に前月と比べ厳しい結果だったことを指摘。そのなかで奮闘した病院として4病院が指名され、取り組みなどを発表した。

喜界徳洲会病院(鹿児島県)の自閑昌彦院長は、主な要因に入院収益の増加を挙げ、3月1日に赴任してから“外来診療の標準化”に意識的に取り組んでいることを紹介。宇治徳洲会病院(京都府)の協力を得て外来診療の質を担保する仕組みづくりなどが奏功していることを説明した。

また、都市部の病院と離島病院との社会的背景や収益構造の違いなどを含め、若手医師の診療レベル向上に力を注いでいることも明かした。

八尾徳洲会総合病院(大阪府)の原田博雅院長は主な要因に増床を挙げ、ベッドを効率良く稼働させ救急患者さんなどを受け入れていることを説明した。出雲徳洲会病院(島根県)の長見晴彦院長は、許可病床のフル活用と救急の受け入れを断らないことを毎日、医局会で話し徹底している状況や、近隣の医療機関と連携し、とくに新患の確保に努めている取り組みを披露。「職員に感謝しながら、今後も頑張っていきたい」と意欲を見せた。大隅鹿屋病院(鹿児島県)の辻貴裕院長は、入院患者数が過去最高だったことや救急の受け入れ、中山義博総長のサポートを挙げた。

この後、大橋・副理事長は医業収益などの年計(直近12カ月の合計値を算出した指標)を提示。年間の事業計画などを挙げ、「今のままでは今年度の計画達成は非常に厳しいと個人的には思っています」と、出席者に一層の奮起を促した。ブロック別では、関東や沖縄、九州の奮闘ぶりがうかがえた。

患者数や手術件数などは一様に改善傾向がうかがえたが、大橋・副理事長は病院数が増えている状況を指摘。外来では患者数、入院ではベッド利用率が計画に達していない状況などを伝え、改善を求めた。とくにマーケティング活動について、改善傾向にあるものの、「コロナ禍前の状況には、まだまだ戻っていません。ぜひ実施してください」と訴えた。

支出の面では、医療消耗品費の伸びが大きく、医薬品・医療消耗品・経費の適正化、徳洲会推奨品の徹底をあらためて呼びかけ、本部を挙げて、しっかり管理する必要性を説いた。