「現場主義を貫く姿勢こそが、徳洲会のありようです」と東上理事長

東上震一理事長は今後の徳洲会グループについて講話した。概要を紹介する。まず、徳洲会は徳田虎雄・名誉理事長が自らの生命保険を担保に、第一号病院を建設したところから始まったことを述懐。行政や医師会と衝突し、10年間、黒字を出せない苦闘の時期を経験したが、離島・へき地などの医療不足地域に病院を建設し続けることで、地域医療の必要性を追求した。

現在は、再び飛躍の時を迎えている。東上理事長は「救急を断らず、許可病床を使いきるという原則を徹底し、徳洲会の価値を高めていかなくてはならない」と語気を強め、2026年度の事業計画で、税引き前利益358億円、利益率6.0%以上という目標を掲げた。

これを達成するためには、千葉西総合病院や湘南鎌倉総合病院(神奈川県)などの高収益病院のさらなる強化に加え、赤字病院のマイナスを半減させることが不可欠であると指摘。また、DPC特定病院(大学病院本院に準ずる急性期病院)を増やし、CT(コンピュータ断層撮影)やMRI(磁気共鳴画像診断)などの主要検査数を拡大して、大学病院相当の高度な医療を提供し続ける必要があると訴えた。

さらに、看護職の離職率を10%以下に抑えるなど、職員が「働きたい」と思える環境づくりに注力する方針も示した。

医療支援や応援にも言及。東上理事長は「徳洲会の成長に不可避であり、プラス面に注目して乗りきることが重要」と強調。これらを通じ、意欲・実力のある人を見出しながら、組織全体の結束力と実力を高めるべきだとした。

最後に、指導者の条件として、徳田・名誉理事長の姿を指針とした「率先垂範」や「公明正大」を挙げ、現場主義を貫く姿勢を提示。「徳洲会の存在こそが、いまだ根強く残る官尊民卑の考え方を打破できる」とし、誰もが最善の医療を受けられる社会の実現に向けて、邁進する姿勢を明確に打ち出した。