引き続き経費の適正化などを求める大橋・副理事長

2月単月ではグループ全体で医業収益、医業利益、税引き前利益が、いずれも前年同月対比プラス、事業計画対比でもプラスとなった。

徳洲会グループは昨年4月以降、計9病院が新たに仲間に加わったことから、大橋・副理事長は「これら新規病院があるため、本来の計画はもっと上ですが、それを除いて考えると、20

25年度の目標はほぼ達成できる見込み」と説明。「これまで、この場で指摘してきたことを忠実に実践していただいたおかげ」とねぎらいの言葉をかけた。

一方で、離島・へき地を含む地域医療を堅持していくうえで、病院の新築移転や医療機器などの設備投資を安定的に継続していく必要があることから、一層の努力を促した。

名古屋と清川が好調維持　超規模病院の外来は減少

各病院の医業利益率(単月)では、名古屋徳洲会総合病院と清川病院(神奈川県)が1位、2位と好調を維持。3位には共愛会病院(北海道)が入り、太田智之院長が取り組みを紹介した。同院は救急搬送の受け入れにも注力、月5回の救急輪番を担い、毎回多数の救急車を受け入れていると説明。さらに計画を上回る目標の達成に一丸となり、適切なベッドコントロールなどを施策として挙げた。

同様に好調・堅調な病院として、鹿児島徳洲会病院、四街道徳洲会病院(千葉県)、茅ヶ崎徳洲会病院(神奈川県)が名を連ね、各病院の院長が施策を説明した。

ブロック別の状況を概説したうえで、入院・外来収益がともに前年同月対比で伸びているものの、医療消耗品や人件費など各種経費も増加していることに懸念を示し、本部が価格交渉を行っている医療消耗品などを使用するよう呼びかけた。

また前年同月対比で外来患者数は全体では増加しているが、超規模病院(年計)で減少、入院患者数は全体で増加、救急患者数や手術室使用件数も増加していることを示した。

大橋・副理事長は短期・長期目標として、経費の適正化や外来の充実、マーケティング活動の拡充、手術待機期間の短縮、救急を断らない体制整備、医療レベルやブランド力向上などの推進を求めた。