巡視船内での動きなど確認

訓練では重症患者さんに見立てた人形を巡視船に搬送 訓練に参加した玉榮院長（左から4人目）、岡田医師（その左）訓練の場となった海上保安庁の巡視船「かいもん」

徳洲会グループは離島・へき地病院のマンパワー不足を解消するため、スケールメリットを生かし、主に都市部の病院から短期・長期にわたりスタッフを絶え間なく派遣。また、最新の医療機器・設備を導入し、都市部に近い医療の提供に努めている。しかし、専門医の少ない離島・へき地病院では、対応困難な救急患者さんが発生することもある。

こうしたケースでは、とくに離島病院の場合、本土の大規模病院に患者搬送が必要になる。その手段として用いるのが、優先度が高い順にドクターヘリ、消防・防災ヘリコプター、自衛隊のヘリコプター、海上保安庁の巡視船だ。活用する搬送手段は、天候や時間帯により決まる。巡視船は、ヘリコプターに比べると搬送にかかる時間は長くなるが、天候や時間帯に左右されずに活用できる“最後の砦（とりで）”だ。

鹿児島県の離島にある沖永良部病院は、これまで3回ほど巡視船での患者搬送を経験。この時の反省をきっかけに、海上保安庁と消防本部の三者合同による重症患者搬送シミュレーション訓練を実施することになった。6月15日に実施。訓練に参加した玉榮院長は「都市部の病院であれば近くに救急車で搬送すればいいですが、離島ではそうはいきません。こうした地道な訓練が重要になります」と強調する。

訓練では、重症患者さんに見立てた人形を使い、救急車から港に泊められた巡視船に搬送。病院から港に搬送する側、港で待機して船に乗り組む側、それぞれの役割を明確にし、スムーズに搬送できるように手順を整理した。

巡視船に乗り込む段階では、通路が狭かったため、救急隊員は患者さんの挿管チューブにつながれた機器をはずさないように、無理な態勢を取っていたが、岡田医師は「チューブ自体が患者さんから抜けなければ、少しの間であれば機器をはずしても大丈夫です」などアドバイス。船内では、どこまで医療行為を行うことが可能か、医療用酸素ボンベや点滴をどこに置くかなどを確認した。

岡田医師は「船内ではスペースが限られているため、持ち込める機器や道具は限定されますし、配置にも工夫が必要だと感じました。たとえば、船内の梁に点滴を直接つるすために、S字フックを用意すると良いと思います。搬送には医師が同乗しますので、医師として何ができるか考えながら訓練に臨みました」と振り返る。

このほか、コロナ患者さんを搬送するケースもシミュレーション。玉榮院長と岡田医師は船内のゾーニング（区分け）について助言したが、トイレに行くために必ず通らなければいけないところがあるなど、完全にゾーニングできないことが判明、「コロナ患者さんの場合は、なるべくヘリコプターを使い、短時間で搬送すべき」という結論に至った。

訓練を終えた後、院内で他の医師にもフィードバックし、船内に持ち込むべき道具などを用意。その後、2回ほど巡視船で患者搬送をする機会があったが、訓練内容を院内で共有していたこともあり、同院に応援に来ていた医師が同乗した場合でも、スムーズに搬送することができた。

今後も継続的な訓練を

海上自衛隊鹿屋航空基地内の第22航空隊鹿屋航空分遣隊が2022年度末で廃止されることが、9月1日にわかった。廃止後の具体的な部隊運用は現時点で決まっておらず、鹿児島県は離島の搬送体制維持を防衛省に求めている。玉榮院長は「現時点ではどのような体制になるかわからないので、沖縄県の自衛隊にも協力要請をする予定ですが、このタイミングで海上保安庁と訓練ができたのは、とても良かったです」と吐露。

今後について「定期的な訓練に加え、実際に搬送した症例について事後検証もできれば良いと思います。これからも顔の見える関係を続けていきたいです」と意気盛ん。