「指定を受け、これからが大事」と福岡・名誉総長（左）と辻仲・特別顧問
「さらに地域に貢献できる病院に」と松下院長

地域がん診療連携拠点病院は、がん対策基本法に基づき高度ながん医療を提供する病院として国が指定している。専門的ながん医療の提供のみならず、がん診療連携体制の整備、患者さんや一般の方への情報提供など、地域でがん医療のリーダー的役割が求められる。現在、指定されている病院数は全国で約400。

和泉医療センターは大阪府のがん診療拠点病院だったが、5年前から国指定の地域がん診療連携拠点病院を目指し、福岡正博・名誉総長を中心に体制を整えてきた。同院が立地する泉州医療圏には、すでに指定病院があるが、①圏外で受診するがん患者さんが多い、②自院が国内のがんで多く見られる肺がん治療で高い実績を重ねている、③緩和ケアにも注力し切れ目のない包括的治療を実践している──ことから、指定を目指した。

「当医療圏は府内の医療圏で最大の面積があり、圏外で受診する患者さんが少なくありません。がん患者さんの高齢化が進んでいることもあり、地元できちんと受診できるようにしたいという思い、また二次医療圏に複数指定病院があることで、互いに連携体制を築き、地域で質の高いがん医療を提供したいと考えたのです」と福岡・名誉総長は意義を強調する。

指定を受けるにあたり、診療実績と人材の強化を図った。マンパワーを確保しながら化学療法、手術、放射線治療の件数を増加（図）。18年には新築移転し、新たに20人の医師を迎えるなど人材強化とともに放射線治療装置など機器も一新した。19年には外科医として経験豊富な辻仲利政・特別顧問兼がんセンター長が着任、手術件数がさらに増えるとともに、がんセンターを立ち上げた。

その後、福岡・名誉総長と辻仲・特別顧問が中心となり、がんセンターの機能に従って診療体制以外の見直しに着手。まずホームページの変更から始めた。「何をする病院かがわかりづらい印象でした。病院が目指す方向を示すことは、患者さんだけでなく職員にも重要なので、掲載内容を全面改訂しました」（辻仲・特別顧問）。そのうえで病院全体の組織、約50に及ぶ各種委員会の再編、記録などを見直した。

徳洲会では宇治徳洲会病院（京都府）、湘南鎌倉総合病院（神奈川県）に次ぎ指定、定期的に更新していく。

多職種でキャンサーボードに臨む

「中心となった両先生をはじめ協力してくださった職員に感謝」と松下晴彦院長。竹原浩二・事務部長と櫛引健一事務長も「当院の取り組みが認められてうれしいです」と喜びを隠さないものの、「要件が厳しく、今年に入り全国で6病院が指定を取り消されています。当院も気を引き締めていきたい」。

地域のがん医療の質向上に向け、同院は外部を含め多様な専門家で構成するキャンサーボードや、研修医や一般の方へのがん教育の充実など〝地域に開かれた病院〟を一段と指向する。

辻仲・特別顧問は「指定はゴールではなく、スタート」と言い、がんに関する体制強化の一環として、現在、がんゲノム医療連携病院を申請しているという。