古河病院は患者さんの状況を遠隔モニターで確認

「今日（1月22日）も2人のコロナ陽性患者さんが入院しました。ひとりは1月中旬に陽性が判明し、在宅療養中に呼吸状態が悪化した患者さんで、人工呼吸器を装着し治療を受けています。第3波以降、入院要請が増え、車で1時間以上かかる地域からの搬送もあり、5床すべて埋まったこともあります」。こう話すのは古河総合病院（茨城県）の堀井勝徳事務長。同院は重症を含む最大5人の入院に対応する。

目下、後方病床の確保が全国的な課題となっている。茨城県では県の入院調整本部が入院先を調整しているが、コロナ回復後の転院がスムーズにいかないことがある。そのため同院は県から後方病床の役割も求められ、入院後、陰性になった患者さんの回復期リハビリに取り組んでいる。

同院はスタッフステーションに液晶モニターを設置し、病室の様子や患者さんの心拍数・心電図などを遠隔で確認できる仕組みを築くなど、感染リスクの低減を図りながら治療に集中している。

患者さんに懸命に対応する宇治病院のスタッフ

宇治徳洲会病院（京都府）は救命救急センターの一部を新型コロナ専用病床として確保。従来の病床（28床）の8床と、「ＥＲＨＣＵ（救急外来高度治療室）」と称するスペースの12床の計20床で、主に重症患者さんに対応している。京都府では庁内に設置した「京都府新型コロナウイルス感染症入院医療コントロールセンター」が、入院病床の確保・病院間調整などを実施。「役割分担や入退院の調整は比較的うまくできています」（齊藤文代・看護部長）。

重症患者さんに対応するために、同院は体制を強化。4対1以上の看護師を配置するとともに、薬剤師や臨床工学技士ら多職種でチームを編成した。医師は循環器内科、呼吸器内科、救急総合診療科がローテーションで参加し、毎朝、カンファレンス（症例検討会）を実施している。

設備は4台あるＥＣＭＯ（体外式膜型人工肺）の1台をコロナ病床に配備。人工呼吸器は25台を有し、適宜、コロナ病床で使用する。こうした体制の下、第1波からこれまで気管挿管やＥＣＭＯを用いるような、とくに重症の患者さん30人以上に対応したが、亡くなった方はひとりもいない。

現在はとくに高齢の方に対応。末吉敦院長は「救急の受け入れが少し制限されたり、スタッフに疲労がうかがえたりするなど、当地域でも医療崩壊が進んでいるように感じます」と指摘。それでも「ワクチン接種など希望の光が見えつつある」とし「地域のために踏ん張りたい」と前を向く。齊藤・看護部長も「全看護師にＰＰＥ（個人防護具）の着脱テストを行うなど、誰がいつ、かかわっても良いように教育にも力を入れています」と余念がない。